宅建試験に独学4カ月で一発合格したきのこです。
宅建試験でメインとなる宅建業法。
宅建試験の全50問中、20問が宅建業法から出題されます。これは全体の約4割に当たります。
ここで最低でも8割正解できなければ、宅建士合格は難しいです。
でもご安心ください。問題もパターン化しており、奇抜な問題はほとんど出ないため、過去問題集をやり込めば満点も狙える科目です。
私も満点を目指しましたが、結果は惜しくも20問中19問正解でした。
本記事では、宅建業法を学習する上での心得や具体的なポイントをお伝えします。
ぜひ参考にしてください。
なお、オススメの学習順番やまとめノート作りについては、以下の記事で解説しています。
宅建業法 勉強の心得 3つ
① 学習時間の半分は宅建業法に充てる
出題数は全体の4割ですが、勉強時間は5割以上を宅建業法に充てましょう。
宅建業法は範囲に対して出題数が多いため、勉強をすればするほど点が上がるという特徴があります。やりがいのある科目ですね。
② 根性で徹底的に丸暗記する
民法(権利関係)と違い、宅建業法は丸暗記OKです。
というより、暗記することが多すぎて辛いです。(笑)
詳細の暗記ポイントについては、下の「ポイント 5つ」でご説明します。
③ 消費者保護の視点を意識する
不動産取引は単価が高く、一生モノの取引で、また一般消費者のほとんどは素人です。
宅建業法では、そうした消費者を保護するための規定が非常に多くなります。
その視点を忘れずに学習すると、より理解が進みます。
宅建業法 具体的な勉強ポイント 5つ
① 「誰が・誰に・いつまでに・何を・どうするか」
宅建業法には、届出・申請・許可に関わる項目が何十個も出てきます。
ただ何となくテキストを読んで過去問を解いていると、情報がごちゃごちゃになり、全く覚えることが出来ません。
そのため、「誰が・誰に・いつまでに・何を・どうするか」の項目で、出てくる全ての届出・申請・許可関係を一覧でまとめてみましょう。
その一覧表を使いながら、細かい数字まで暗記していくと効果的です。
② 「以上なのか超なのか」「以下なのか未満なのか」
宅建業法には、沢山の数字が登場します。
- 8種規制で宅建業者が受取れない違約金は代金額の20%以上なのか20%超なのか
- 免税事業者は、課税売上高1,000万円以下なのか1,000万円未満なのか
数字だけでなく、「以上・以下・超・未満」こういった言葉に注意しながら暗記を進める必要があります。
実際の問題では、上記の例でいうと「代金額の20%は受け取れる」「1,000万円の事業者は免税事業者である」といった内容について正誤を判断させるイジワル問題も多く出題されます。
③ 34・35・37条書面の内容を常に持ち歩く
宅建業法の中で、私が最も苦労した暗記項目が、34・35・37条書面の内容です。
特に35条書面は項目も多く、宅地の売買・賃貸、建物の売買・賃貸の場合で必須記載項目が異なります。
更に、区分建物(マンション)の場合は別途、必要な項目が出てきます。
私はこれらも一覧にまとめ、常に持ち歩いて、暇さえあれば見ていました。
再頻出項目のひとつですので、執念を持って暗記しましょう。
④ 計算問題を絶対に捨てない
宅建業法には計算問題が出てきます。報酬額の計算です。
一見、厄介そうに見えますが、そう複雑なものではありません。
中学生でも十分理解できる内容ですので、絶対に捨てないでください。
恐らくテキストを読んだだけでは解けませんので、過去問でアウトプットしながら計算方法を学んでいくことが効果的です。
⑤ 様々な角度から自分なりにまとめる
- 営業保証金と保証協会、支店を増やすときと減らすときの手続きの違いは?
- 免許証と宅建士証、再交付や返納はそれぞれ義務?任意?
- 口頭でOKなものとNGなものは?
- 電子書類でOKなものとNGなものは?
テキストと問題集を進めていくと、「他のところでも似たような話あったな」と感じることが多いと思います。
そんな時、上記のように様々な角度から自分なりにまとめてみることが大切です。
情報は、点で覚えようとするとなかなか覚えられません。
情報と情報を繋げながら、点⇒線⇒面で覚えるということが非常に重要です。
まとめ
沢山の情報を正確に覚えることはとても大変ですが、それを乗り越えた人にのみ「合格」がもたらされます。
宅建業法は「このくらいでいいか」と妥協せず、ひとつひとつ徹底して暗記していきましょう。
目指せ、満点!
他の科目についても、勉強ポイントを紹介しています。ぜひ参考にしてください。
厳選オススメ通信講座もありますので、独学に限界を感じた方は参考にしてください。
最後までお読み頂き、ありがとうございました!